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iDeCo(イデコ)個人型確定拠出年金の口座開設は松井証券

30代に入ると20代の頃には考えもしなかった、老後の生活について少し考える機会が増えてきたように思います。

自分の両親が年金生活世代に差し掛かって来たのと、自分自身もマイホームだとか、万が一に備えた貯蓄を意識するようになって、考える機会が増えたのだと思います。

「老後2,000万円問題」という言葉もまだ耳に新しいですね。

積立&資産運用で老後2,000万円問題についてどう乗り切るか?

自分の懐に入ってくるお給料はなかなか増えるものじゃないので、将来を考えた「積立」をしていくのは大変ですが、出来ることから準備して備えておくことが、大切なリスク管理だと思います。

老後安心の貯蓄をするために

30代になって老後について考える機会は増えたものの、実は僕は確定拠出年金という言葉も聞かなかった、20代の頃から個人年金に加入していました。

ただ、その時は若く無知だったので、保険のセールスレディに言われるままになんとなく保険に入ってしまったので、今思えば良い判断ではなかったと反省もしています。

結果。その保険は早期解約すると損になってしまうのですが、先の投資を考えると早い方が良いということで今は解約しています。

貯蓄や積立投資目的を整理しよう

お金を貯蓄するというと定期預金や貯金、積立投資や金融商品など、たくさんの情報があふれていますね。

ただ貯蓄する目的を整理しておかないと、実際に困ることも…。

手軽だし節税にもなるからと軽い気持ちで始めた積立投資が、満期にならないと解約できないもので、いざ資金が要るときに役に立たなかったということもあり得ます。

節税して、運用益を出しながら賢く積み立てて、何かの資金に充てたいと考えて、中期投資を行うのか、老後まで解約するつもりなく、しっかり貯めていくことを目的にするのかでも変わってきますね。



老後のための長期の積立投資について

以前にも「NISA」と「iDeCo」について書いてみましたが、今回は老後の蓄えについての視点で「iDeCo」について書いて行きますね。
積立投資の運用利益だけでなく、節税効果による実質的利益を考えると、iDeCoの制度をフル活用したいですね。
【節税】つみたてNISAとiDecoどちらが正解なのか調べてみた

iDeCoの3つの節税メリット

iDeCoには、①積立時、②運用時、③受取時という3つのプロセスで税制上の優遇措置が設けられており、一般的な貯蓄では得られない大きな節税効果を期待できます。

積立時に積み立てた掛金が全額所得控除

iDeCoの掛金は、全額が所得控除の対象となります。年間の掛金総額を所得から差し引けるため、所得税と住民税が軽減されます。
節税額は年収や掛金によって異なりますが、積立期間中はずっと控除の恩恵を受けられるので、大きな節税効果が得られます。

例えば、年収500万円で毎月1万円の積立額(掛金)の場合だと、年間24,000円の節税効果になります。

もし30年間の積立だった場合、720,000円分の節税になります。

積立額(掛金)3,600,000円に対して、720,000円分の節税と考えると、かなりメリットがあると思います。

運用益が非課税なので効率よく資産を増やせる

通常、預貯金の利息や投資信託の運用益には、20.315%の税金が課されるようになっています。
しかし、iDeCoを通じてこれらの金融商品を利用した場合は、得られた運用益に対して税金が一切かかりません。
本来なら税金として差し引かれていた分の資金を再び運用に充てられるので、より有利な運用が可能です。

計算するのがいちいちややこしいので、割愛しますが、積立年数が増えてくると運用に回る資産が大きくなるので、運用益も大きなものとなります。
結果。数十万円単位の節税になる可能性もあります。

受取り時に一定額が非課税になる

iDeCoで築いた資産は60〜70歳の間に、自分が希望するパターンで受け取ることが可能です。
年金として分割で受け取る場合は「公的年金等控除」、一時金としてまとめて受け取る場合は「退職所得控除」が適用され、これらの控除を所得から差し引いて税負担を軽くできます。

iDeCoのデメリット

iDeCoにも各種手数料や運用による損益など、もちろんデメリットはあります。

運用状況によって資産の増減がある

どうなものであれ「投資」と名のつくものにはリスクがつきものです。
元本と利息の支払いが約束された定期預金を選べる運用管理機関もありますが、それではなかなか資産を増やせないのが現実です。

iDeCoで運用の中心となってくるのは、やはり投資信託。ただ、預貯金を凌ぐ運用益を期待できる反面、逆に資産が減ってしまう恐れもあります。

原則60歳まで引き出しできない

iDeCoは老後のために資産を築くことを目的とした制度のため、国が税制上の優遇を設けています。
資産を受け取ることができるのは、加入者が60歳になってからです。

各種手数料がかかる

iDeCoには申込窓口となる金融機関のみならず、国民年金基金連合会と事務委託先金融機関も関わっているため、下記の4つは手数料がかかってしまいます。

①加入時・移換時手数料
②口座管理手数料
③給付事務手数料
④還付事務手数料

また、投資信託を選んだ場合は信託報酬も発生します。

iDeCoの口座をどこでつくる?

上に挙げたデメリットをも超えて余るメリットがあるので、比較的に良いと思いますが、大事なのは、どの銀行や証券会社でiDeCoの口座を作るかが大切になってきます。

口座を選ぶポイント

iDeCoの口座開設は、証券会社はもちろん金融機関で開設することも可能です。
ただし運用管理の手数料やサポートなども変わってくるので、口座開設選びは重要です。

運用管理手数料

運用管理手数料は資産運用する上で必要になってくるものですが、運用管理手数料がいらない証券会社などもあります。

投資信託の商品数

iDeCoで選べる投資信託の商品数は証券会社によっては異なります。
合わせて、信託報酬も証券会社によって異なるので、この辺りも注目してチェックしておくことが大切です。

厳選された商品数と初心者にも安心のサポートが魅力の松井証券




投資信託の商品は多ければ多いほど良いということはありません、適切な商品数と商品幅があれば、商品が厳選されている方が、迷いません。

またiDeCoを始めるならどこが良いか調べてブログにまとめて見ますが、初心者わかりやすくて良さそうなのは「松井証券」かなって思います。

松井証券のホームページでは、iDeCoのことを詳しく書いてくれているので、とてもわかりやすいです。

創業100年を超えるというのも信頼の証ですね。

一度、ぜひホームページをのぞいてみてくださいね。

iDeCoなら松井証券

またiDeCoについては口座比較も書いてみたいですが、今日はこの辺で。