“(仮)キノ”
どうやって貯蓄をしていこうとか、少しでも節税とか金利面で良い積立ができる方法は?など、色々と考えを巡らせているこの頃です。
先日も30代の個人事業主(フリーランス)の方と話をしていて、自分の将来のことを考えてお金は貯めておいた方が良いという話になりました。
その時に初めて「ニーサ 」と「イデコ」という言葉を知りました。
あと「ヨン・マル・イチ・ケー」というのも聞きましたが、個人で知っておいた方が良いのは「ニーサ 」と「イデコ」だそうなので、いろいろ教えてもらいました。
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NISA(ニーサ )とiDeCo(イデコ)とは
まずはじめに、NISA(ニーサ)とiDeCo(イデコ)について共通しているのは、どちらも「積立投資」であること。
貯金や預金とは違って「積立投資」になるので、商品の選び方にもよりますがリスクも生じるものです。
ここでいうリスクというのは、投資した金額にマイナスが生じることですが、逆を言えばプラスもあるということになります。
下記ではNISA(ニーサ)とiDeCo(イデコ)の特徴や違いについて説明していきます。
※iDeco(イデコ)には元本確保型の商品もあります。
積立投資とは
一般的には、毎月同日に決まった金額の金融商品を購入して、投資を積み立てることを言います。
投資商品は、売買のタイミングなどで利益が変動しますが、定期的に積み立てることで変動リスクを受けにくく自然と資産形成を行いやすいと言われています。
投資のリスク分散とは、投資のタイミングをずらすこと、投資する商品(種類)を分散させることが大事と言われているので、実は定期的な積立投資は効果的だと言われています。
悪いタイミングでも購入してしまうので短期的デメリットもあるので、長期の視点で見ていきましょう。
NISA(ニーサ )とは
ニーサとは、通常の株式や投資信託などの売買益や配当金などが非課税になる少額投資非課税制度のことで、年間120万円までなら非課税で投資をすることができます。
あくまで上限金額なので、投資の最低金額は特になく、個人で金額を選択することができます。
また、追って細かく記事にしていきますが、ニーサには、一般NISAとつみたてNISAの2種類があります。
節税できる資産運用ならNISAとつみたてNISAはどちらが賢い?
iDeCo(イデコ)とは
イデコとは、個人型確定拠出年金のことで、自分で将来のために月々の掛金を設定し積み立てる個人年金になります。
月々5,000円以上1,000円単位で金額を設定することができます。
ただし掛け金は、最大が自営業者の68,000円までとなっており、職種によって掛け金の上限が変わってきます。
専業主婦(夫)、公務員、企業年金の有無、などの違いにより上限が変わってきます。
iDeCo(イデコ)個人型確定拠出年金の口座開設は松井証券
確認しておきたいポイント
イデコは、個人型確定拠出年金なので、積立投資できる年齢は20歳以上60歳未満に限られていたり、加入条件などの違いもあるので確認しておきたいポイントを整理していきましょう。
積立投資(加入)できる条件は
非課税の上限枠は、年間120万円で、積立期間5年で最大600万円までとなります。
①60歳以上の加入NG
②海外に住んでいる人の加入NG
③国民年金保険料を払ってない人は加入NG
となっているので、この3項目に該当しない方は、原則加入することが可能ですが、一部企業年金に加入していて、企業年金の規約においてイデコとの併用が認められていない場合は、加入できないこともあるそうです。
イデコの年間の掛け金の上限は、(自営業者)の年間816,000円となります。
お金の積立期限や引き出すタイミングは
つみたてニーサは20年
ただし、掛金の積立の停止や再開をすることは可能です。
非課税の対象になるのは
無理のない計画と目的に合わせた積立投資をしよう
手元にある自由になる資金がなければ、積立することができません。
また、出金のタイミングもニーサとイデコではそれぞれ違います。老後のためとはいえ、今の生活を圧迫することもリスクになりますので、その辺りはよく考えないといけないと感じました。
まとめ
今日の記事ではNISA(ニーサ)とiDeCo(イデコ)の簡単な違いの説明しかできていないので、また細かく記事にしていこうと思っています。リストにしているものを追って記事にしていく予定です。記事を書いたものはリンク貼っていきますね。
今日の記事は、NISA(ニーサ)とiDeCo(イデコ)の違いを表にまとめて終わらせていただきますね。
iDeco(イデコ) | NISA(ニーサ) | つみたてNISA(ニーサ) | |
運用期間 | 加入から60歳まで | 5年間 | 20年間 |
運用商品 | 定期預金・保険・投資信託 | 株式・投資信託・REIT・ETFなど | 限定された投資信託とETF |
投資限度額 | 職種等によって異なる 年額6万円~81.6万円 |
年間120万円、最大600万円 | 年間40万円、最大800万円 |
換金と出金 | 60歳まで原則換金不可 | いつでも換金可能 | いつでも換金可能 |
節税 | ・掛金を全額所得控除にできる(所得税、住民税) ・運用で得た利益が非課税 ・年金を受け取るときに一括受取は退職所得控除、分割受取は公的年金等の控除の対象になる |
売買益・配当金・分配金などの投資益にかかる税金20.315%が非課税になる | 運用益が非課税になる。 |